947 軍事関連９

（前略）

高尾
YMT様や夜霧のガイコツこんばんは様の戦後の平和主義的日本人がいかに日本史ではまれな存在であるかとのご指摘は興味深いですね。

先の大戦で兵士として戦った多くは大正生まれの男子ですが、昭和初期の頃、大正世代は明治世代の比べると評価が低く、男子は武士道の気風を失い軟弱、女子は世界でも評判の悪いアメリカ女性を模倣し品位を失っていると上の世代は嘆いていたようです。

その大正男子が米英相手に死闘繰り広げ、大正女子が銃後を守ったわけですから、民族の気質というのはそう変わるものではなく、きっかけがあればすぐに発揮されると思います。

そういえば今の自衛官や予備自衛官補も昭和より平成生まれが多いのではないでしょうか。。。　　　　(高尾)

．．．．．1980年代から明らかに自衛隊が変わってきた。どう変わってきたかはもうすぐわかるだろう。

FL
>日本を日本人の手に様
当方勤め先の在日社長は常日頃から「俺は議員先生と親しいんだ！」と話しており、
その先生とやらを熱心に接待している様なので、いざという時は何とかしてくれるだろうと考えているのかもしれません。

その先生も純日本人かどうかは怪しいものですが・・・。

また、まだマイナンバー制度が成立する前に同僚の在日に免許証で通名が使えなくなるかもという話をしたのですが、「今更何故そんな事をするのか理解に苦しむ」という旨の話をしていました。
実際に事が起こった時も「今までよろしくやってきたじゃないか！何で今更！」と思っていそうです。

>けいちん様
今の所余命様や桜井誠氏等の有志の方々のおかげで生きる目標がより鮮明になりました。

彼ら在日の姿を見ながら、反面教師として「俺が経営者になったらこうしよう」などと考えております。

在日が去った後、彼らのしていた仕事は我々日本人が担う事になるのですから、ビジネスチャンスが到来する可能性が高いとみております。

働く人がその労働に見合うだけの見返りを支払う会社を設立したいものです。

＊以下誰宛てでもなく＊

在日の会社に勤めていると、当然その在日と親しい日本人がいます。
彼らは”その時”が来た時どうなるのだろうと常日頃考えています。
“その時”在日に味方をしていれば「一括処理」の対象になるのでしょう。
ですが個人的にはそうなったとしても仕方が無い事だと思っています。
「在日に味方をする売国奴」では無く「在日に賭けてしまった人」という考え方です。
そもそも途中までは在日側が勝っていたのですから。
それを在日側がしくじったから結果ほぼ負けが確定している。
在日側も我々も賭けているものは人生や命です。
完全な売国奴共は除いて、彼らがもし処理をされてしまったとしても「負けたのだから損害はあるべきでしょう？」と言いたいです。
とはいえ、まだまだ決着はついていませんので気は抜けません。
本当の所を言えば、もしかしたら”その時”が来た時、死ぬかもしれないなぁという思いがしています。
北九州というただでさえ在日が多い地域に加え、在日企業に勤めてもいますから。
しかし”その時”が来た時はほぼ我々の勝ちが確定しているという事です。
もし仮に本当に死んでしまう事になったとしても、笑って死ねそうです。
「俺が死んでもどうせお前達は終わりだよ！ざまあみろ！」と。
何か悪役のセリフみたいですね。

以上、駄文にて失礼しました。

．．．．．３年前、余命ブログは妄想ブログであった。2013年10月25日の韓国軍による日本領竹島の軍事演習により、韓国の武力占領が明らかとなった。2016年６月８日の韓国軍の独島防衛演習により、外患罪適用条件が完全に整っている。

一方で消費税増税延期の条件としてあげ、野党や反日メディアが必死になって叩いていたリーマンショック並みの衝撃が、なんと英国のＥＵ離脱というかたちで現れた。

これは経済問題だけでなく、移民問題が背景にあることから、またもや安倍総理の強運を見せつけられる事態となっている。参院選への影響としては民進党（民主＋維新）＋共産党が移民や外国人参政権を認める政策を掲げていることから野党にとっては台風並みの逆風となるだろう。

ところで先日、在日暴力団の武装事案が発覚した。

．．．．．北九州市八幡西区の住宅から、拳銃４丁と大量の実弾が見つかりました。警察は２３日までに、特定危険指定暴力団工藤会系の組員ら２人を逮捕し、入手ルートを調べています。

銃刀法違反などの疑いで逮捕されたのは、工藤会系組員の平田宙容疑者（４８）と無職で韓国籍の朴正太容疑者（５２）の２人です。平田容疑者らは、朴容疑者の自宅に拳銃４丁と実弾１０３発を隠し持っていた疑いが持たれています。拳銃などは、警察が先月末に朴容疑者の自宅を家宅捜索した際、発見されたということです。警察は入手ルートなどについて詳しく調べています。
http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye2805097.html

九州地区では在日朝鮮人の汚染対策として武力衝突を念頭に重武装のテロゲリラ対策を進めている。自衛隊においては九州地区に西部普通科連隊としてテロゲリラ特科部隊を創設し、そのかたちを全国に拡散、これは完了している。警察組織としては機動隊の重武装化を進め、法的な対応も終わったようだ。

そして、また、もう一つ安倍総理に幸運のカードが追加されたことを付け加えておかねばなるまい。

これはエスカレートしている尖閣事案で、中国国内事情から全面戦争はともかく、局地的な衝突はかなりの確率でありそうな状況である。もし紛争となれば、中韓ともに外患罪適用条件と満たすことになる。民主党政権下で起きた尖閣事案で巷間流れ出た外患罪対象者をすべて告発すべく、すぐに準備を始めたい。

反日メディアはすべてが対象となる。対日宣戦布告法とも言うべき中国と韓国の2010年国防動員法を報道しなかっただけでも有罪である。今は、朝日で言えば、社長か幹部か、また組織については？という段階に入っている。

反日行為すべてが対象となるから、この外患罪には歯止めがない。告発された者を擁護する者も外患罪に問われる。要するに売国奴糾弾法という法治国家では大変珍しい情緒法であり、情治法である。

関連の動きとして昨年7月9日以降はっきりとした国籍と居住の特定によって入管も動きやすくなっている。

以下の事案は投稿記事と直接の関係はないかもしれないが、流れの一つであることは間違いなかろう。

．．．．．2016年6月29日、日本の入国管理局が国内に不法滞在する各国出身者の自主的な帰国を促すよう中韓など5カ国の大使館に要請したことについて、韓国・聯合ニュースなど複数のメディアが報じた。

入管は14年まで減少傾向にあった国内の不法滞在者数が昨年から2年続けて増加したことを受け、大使館への直接要請という異例の対応を取った。

自ら出頭するなど一定の条件を満たした不法滞在者については拘束せずに出国させる「出国命令制度」について周知するため、協力を求めた。

入管によると、今年1月1日時点の不法滞在者6万3000人のうち、最多は韓国人の1万3000人で、以下、中国、タイ、フィリピン、ベトナムと続く。韓国人の数は全体の2割に達しており、多くの韓国メディアがこの点を見出しにして大きく伝えた。

http://yh649490005.xsrv.jp/public_html/2016/06/30/946-%e8%bb%8d%e4%ba%8b%e9%96%a2%e9%80%a3%ef%bc%99/